木造住宅の相場、メリット・デメリットまとめ

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戸建て住宅を建てるにしても、住宅には様々な構造、工法があります。

  • 木造在来軸組工法
  • ツーバイフォー工法
  • 鉄骨造
  • RC造(鉄筋コンクリート造

この記事では、木造住宅である、木造在来軸組工法とツーバイフォー工法について解説し、まとめていきたいと思います。

木造住宅の相場

全国の木造住宅の平均坪単価の相場は50万〜60万と言われています。
坪単価とは住宅面積の1坪あたりにかかる費用のことで、1坪=畳二枚分(3.24㎡です)
全国の平均住宅面積は約40坪(129.6㎡)なので、これを木造で建てるとなると、坪60万円で計算して、2400万円になります。しかしこれは最低限の価格とお考えください。
通常はここから設備を充実させたり、内装や家具にお金をかけたりします。おおよそ3000万円弱と考えれば良いと思います。

木造住宅の耐用年数

次に、木造住宅の耐用年数を見ていきましょう。
木造住宅は、一般的には平均寿命が30年と言われています。
しかしこれは、純粋な木造住宅の強度から算出された数字ではございません。

ではなぜ30年と言われるのか、、

実際に木造住宅が30年で壊されることが多いというのは間違いありません。
その要因はおよそ2つの理由からなると思います。

  • 家族構成の変化によるもの
  • 住宅に使われている設備や仕上げ材の耐用年数によるもの

実際に住宅を建てる動機は、結婚して、子供ができるなど、生活環境が大きく変わった時が挙げられると思います。そうして住宅を建て、30年もすれば息子、娘にまた子供ができて、、
また家族構成に変化が起こるかと思います、そうした時、これまで住んでいた間取りに住み続けられるでしょうか、30年も建てば社会的な価値観も変わっていきますし、なかなか難しいこともあると思います。そのため、建て替えという選択肢を取ることが多いと考えられます。

また、住宅に使われる設備や仕上げ材なども30年も建てばやがて寿命が来てしまいます。どうしても、普段使っている設備や、目に入る仕上げ材が劣化しているのを目にすると、その住宅自体の寿命が来てしまったと、思ってしましますよね。

でも実際は違います。確かに仕上げ材や設備の寿命は30年も経てば来てしまうかもしれませんが、純粋な木造住宅の構造耐用年数は80年とも言われています。
しっかりメンテナンスをして住んで行けば、30年より長く住むことが可能です。
ではそのために構造補強が必要なのか、建て替えるよりリノベーションした方が安いのか、、
などは別の記事にまとめることにします。

木造住宅の構造 メリット・デメリット

木造住宅には2種類あります。

  • 木造軸組在来工法
  • ツーバイフォー工法

この二つです。

木造軸組在来工法

木造軸組在来工法とは昔ながらの木造家屋などを思い浮かべていただければと思います。
日本の伝統工法の一つです。
コンクリートの基礎(土台)の上に木の柱や梁を組んでフレームを組んで組み立てていく工法です。
柱と梁を配置して作る工法なので、空間の制約が少なく、窓も比較的自由に開けることができるので、開放的な空間が作りやすいです。
デメリットを挙げるとすると、柱と梁だけでなく、筋交いを入れ耐力壁と呼ばれるものが必要であるため、部分的に空間の制約が出てくること。柱と梁で組んだフレームが主な構造体であるため、機密性や、遮音性には優れているとは言えないという点でしょうか。

ツーバイフォー工法

ツーバイフォー工法(2×4工法)とは、北米から導入された工法とされています。
断面形状が2×4インチの木部材で枠組みを組み、そこに構造用合板を打ち付けて、そうして作ったが構造体となる工法です。柱と梁ではありません。
その壁と床によってできた箱型の形態は、揺れに対して優れた耐久性を発揮します。
また、在来工法に比べて遮音性や気密性に優れていることも特徴です。
部材が2×4材として規格化されていることもあり、工期が短くて済むのも特徴として挙げられます。
デメリットを挙げるとすると、間取りに制約があることです。が主な構造体であるため、窓の位置や大きさには制約が生じます。

木造住宅まとめ

いかがでしたでしょうか。木造住宅はその手作り感と、自然の温かみを感じることができるため、とても愛着の湧きやすい構造とも言えます。また、コストも他の構造と比べると比較的にやすい傾向にあるため、費用を抑えたい方はまず、木造住宅を検討してみるのが良いのではないでしょうか。ただ、注意したい点は、地域によっては防火地域、準防火地域というものがあり、その場合、純粋な木造住宅を建てることができずに、耐火性能を上げた木造住宅にしなければならないケースがあります。その場合、もちろん費用も上がってきてしまいます。
まずは自分が出すことのできる費用、そして持っている、持つ予定の土地はどんな地域なのかを調べてから検討するのが良いかと思います。

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